求人広告を出したけど応募が来ないときに確認するべきこと
求人広告を出してみても、思うように応募が来ない……こんなとき、何を見直し、改善していけばいいのでしょうか。現状の方法の中で改めて確認すべきことと、応募を増やすための効果的な対策について解説します。
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求人に応募が来ない理由
そもそも現在は求職者が少なく、どんな業種や職種も人手不足に陥っている時代です。総務省統計局の調査によれば、日本の人口は2008年の1億2,808万人をピークに減少に転じ、少子高齢化が急速に進んでいます。有効求人倍率も上昇しており、人材を探している企業の数が、仕事を探している人の数を上回っています。
そのような状況で、競合他社が採用を強化していたとしたらどうなるでしょう。数少ない求職者の大半が仕事内容、給与、待遇など条件の良い企業に応募するはずです。もしも企業側が競合他社の募集内容をまったく確認することなく自社の判断のみで他社以下の条件を提示していたら、最初から不利な競争をしてしまっていることになります。
条件が悪くなくても、求人広告の書き方、内容がわかりづらく、求職者に届きにくいものなっているケースも見られます。企業がどんな人材を求めているのかがよくわからず、入社後のイメージも湧かないような求人広告だとスルーされて終わる確率は高くなります。またこれと似たケースで、求職者が求人広告で興味を持ってその企業のサイトを訪問したところ、思っていたイメージと違っていたり、掲載している情報が長期間更新されていなかったりすると、そこで見切られてしまうこともあります。
もう一つ、ターゲットに合った求人媒体を選んでいないことが原因になっている可能性もあります。条件が良く、求人広告の内容がわかりやすくまとめられていたとしても、求職者の目に触れなければ意味がありません。たとえば過去に求人募集をかけて反応がよかった求人媒体があったとしても、募集する職種や用意されているポストが違えば事情も変わります。そのときそのときでターゲットにマッチした媒体を選ぶことが重要です。
求人の応募が来ないときに確認すべきポイント
では、求人の応募が来ないときには何をチェックすべきなのでしょうか。いくつかポイントを挙げてみます。
競合他社の提示条件と比較する
競合する他社はどのような条件を提示しているのか、求人広告の内容を自社と比較してみましょう。必ずしも給与などが上回っている必要があるわけではありませんが、下回っているならほかのアピールポイントを作るなどの対処をするべきです。
求人広告がわかりやすくまとまっているか
「応募者に何を求めているか」がわかりやすく伝わる求人広告になっているかどうかを十分に吟味してください。ターゲットがしっかりと明確化されていて、そのターゲットに届くような内容や書き方を心がけていれば、自ずとわかりやすい求人広告が作成できるはずです。
自社の魅力が伝わる求人広告になっているか
会社の魅力や特徴が伝わる求人広告になっていることも重要です。キャッチコピーなど何か一つでも他社とは違う部分があると、求職者の興味を引くでしょう。会社の魅力を伝える工夫をすることが訴求力アップにつながります。
ターゲットに合った媒体を選んでいるか
ターゲットとする人材によって、アクセス数の多い総合的な求人サイトがいいのか、特定の業種や職種に特化した求人サイトがいいのかを考える必要があります。ターゲットが見る媒体を選んでいるかも確認しましょう。地元の高齢者や主婦だけをターゲットにしているなら地域限定の紙媒体、特に地域を限定せずに自社の求める条件に合う人材にアプローチしたい場合はWeb媒体を活用するのが最も効率的といえるでしょう。Web媒体には、新卒や第二新卒に強い求人サイトもあれば、アルバイト・パート専門のサイトもあります。
求人の応募を増やすために効果的な対策
ここまで述べてきたことを踏まえて、応募を増やす対策を考えてみます。やるべきなのは、まずターゲットをしっかりと設定すること、そのターゲットに届く（刺さる）求人広告を作成すること、ターゲットにマッチした求人媒体を選ぶこと、の3点です。
中でも難易度が高いのは「ターゲットに届く求人広告の作成」でしょう。競合他社と比較して条件を見直す、わかりやすくまとめる、自社の魅力が伝わる内容にするという点については前述しました。ほかにも実際の社員の1日のスケジュールを紹介するなどして仕事内容を具体的に書く、応募者にとってのメリットを挙げてアピールする、なぜ人材を募集するのかというストーリーを伝えるなど、さまざまなアプローチが考えられます。
もう一つ、求人広告を掲載する媒体の特性に合った書き方というのもあります。媒体の営業担当者などに相談しながら、訴求力の高い求人広告を作成してください。
求人広告を出しても応募が来ない場合は、今一度、今のやり方を見直してみましょう。とくにターゲットの決め方、求人広告の内容、広告を掲載している媒体について再考することで、道が開ける可能性があります。
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