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求人の募集方法と押さえるべき媒体

ハローワークやWeb媒体、紙媒体など、企業が求人募集を行う際にはさまざまな方法があります。必要とする人材を効率よく確保するには、それぞれどのような特徴やメリット・デメリットがあるのかをしっかりと理解しておくべきです。求人募集の方法と、抑えておくべき媒体について解説します。

求人募集をかけるときの流れ

企業が求人募集をかけるときは、以下の流れで作業を進めていくことになります。

  1. アプローチしたい人材の条件を明確にする
  2. ターゲットとなる人材が利用する媒体を選定する
  3. 適切な原稿を作成し求人広告を掲載

1は、マーケティングでいうターゲット設定です。募集する職種や用意するポストに合わせて、年齢、性別、居住地、求めるスキル、キャリア、人柄などを明確化しておきましょう。それによって、2の求人媒体の選定基準や、3の求人広告の内容が変わってきます。

求人募集の方法

ここからは代表的な求人募集の方法について説明します。それぞれの方法の特徴とメリット・デメリットを見てみましょう。

ハローワーク

ハローワークは人材を求める企業と求職者との雇用関係が成立するよう斡旋する、厚生労働省運営による公共職業安定所です。企業がハローワークを利用するには、事業所がある住所を管轄するハローワークで事業所を登録し、求人申込書を記入して提出します。さらに求人票を提出するとその内容がハローワーク内の求人情報端末などで公開されます。

ハローワークを利用する最大のメリットは採用コストがかからないことです。ハローワークは就職困難者を支援するセーフティネットとしての役割を担っており、求職者の利用は無料、さらに企業側も求人情報の掲載、採用時ともに料金はかかりません。条件によっては助成金が出ることもあります。デメリットは利用開始までの手続きにやや手間がかかることと、基本的に事業所がある管轄区域内の求職者のみが対象となることです。ただし、ハローワークインターネットサービスを活用すれば求人情報がネット上で広く公開されます。

Web媒体での広告掲載

現在、最も多くの求職者が利用しているのがWeb媒体の代表である「求人サイト」です。正社員、契約社員を問わずさまざまな職種や幅広い年齢層の求人広告を掲載する総合的な求人サイトはとくに利用者数が多く、PCやスマホで手軽に求人情報を閲覧し、各種条件で検索することができます。応募まで手軽に完了できるサイトもあります。

一方でIT業界、医療業界など特定の業界、エンジニア、クリエイターなど特定の職種、第二新卒、女性、地域密着などに特化した求人サイトもあります。企業側はターゲットによってこれらのサイトを使い分けられるのがメリットです。

デメリットは自社の求人広告が他社の求人広告に埋もれやすいことです。コストをかけることで埋もれにくくすることもできますが、大手求人サイトで最も掲載スペースが大きく検索順位も高い広告の場合、通常の掲載料金の5倍以上の料金がかかることもあります。

紙媒体での広告掲載

紙媒体には駅やコンビニに置かれる求人情報誌(フリーマガジン)、新聞の折込チラシなどがあります。求職者の生活圏の中に設置する、または新聞とともに届けることができ、手に取ってもらえれば一覧性も高いのがメリットです。とくにネットとの親和性があまり高くない層、チラシなどをよく見る層、地元の求職者などをターゲットとするときに役立ちます。具体的には高齢者や主婦向け、アルバイト・パート、土木・建設業、運輸業、飲食業、販売業、警備などの求人が多い傾向があります。

紙媒体のデメリットは、求人サイト以上にスペースが限られることが多いことです。伝えたい情報を簡潔にまとめて載せる必要があります。また、発行後は修正できない点も要注意です。

自社サイトの求人ページや求人用サイト

自社サイト内に求人ページを作る、あるいは求人専用の採用サイトを作るという方法もあります。さらにSNSでメッセージを発信することで拡散を促すスタイルもよく行われています。

この方法のメリットはコストを抑えられること、企業が伝えたい内容を十分なスペースを取って掲載できること、求職者との事前のコミュニケーションが可能なことなどです。ただし、効果的な求人ページを作るにはある程度の制作費は必要で、効果が出るまでには相応の期間が必要です。また、SNSを利用する場合などは運営の仕方によっては炎上につながることもあります。

人材紹介会社

「転職エージェント」などと呼ばれる人材紹介会社を利用する方法です。希望する人材の条件を伝え、登録者の中からマッチングする人を紹介してもらいます。

人材紹介会社は優秀な人材をピンポイント的に採用したい場合に適しています。ただし、求める人材に出会えるかは人材紹介会社の手腕に大きく左右されます。料金は採用時に発生する成果報酬型で、採用した人材の年収の20~35%が相場です。セッティングのためのコストはかからないものの、採用に至った場合は割高といえます。

人材派遣会社

人材派遣会社と雇用契約を結んでいる派遣スタッフを自社に派遣してもらう方法です。料金は派遣スタッフの「時給×実労働時間」を毎月、派遣会社に支払います。

派遣会社を利用するメリットは、必要なときに必要な数の人材を雇用できる点にあります。ただし、一般派遣(派遣会社に登録したスタッフが一定期間だけ特定の企業で就業する働き方)において、派遣スタッフの年齢や性別の指定、人材を特定するための派遣スタッフとの事前面接、履歴書確認などは認められていません。ミスマッチを防ぐのが難しい点はデメリットといえるでしょう。

求人募集で押さえておきたい媒体

さまざまな求人募集の方法の中でも中心となるのはWeb媒体です。ターゲットとする人材や採用人数に合わせて、利用者が多い総合的な求人サイトを選ぶか、あるいは特定の業種、職種、年齢層、新卒、第二新卒、中途、正社員、アルバイトなどに強い求人サイトを選ぶかを決めていきましょう。

また、多くの求人サイトはそれぞれ、さまざまな機能も用意しています。求人広告を簡単に作成できる機能や、企業側から求職者にアプローチできるスカウトメール機能など、自社が利用したい機能が利用できるか確認しましょう。昨今はスマホで求人サイトをチェックする求職者も多いため、スマホ版のサイトでの見え方も重要です。この媒体選びが採用活動を成功させる重要なポイントになります。

一方、ハローワークや紙媒体、人材紹介会社などにもメリットがあります。これらをWeb媒体と併用するのも、人材確保の間口を広げるために大いに役立つでしょう。

さまざまな求人募集の方法がありますが、それぞれの特徴を理解し自社とターゲットに合ったものを選びましょう。中でもWeb媒体はぜひ押さえておいてください。

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